転職面接で希望年収を聞かれて、つい低めの金額を答えてしまった経験はありませんか？結論、希望年収を低く伝えてしまった場合でも、早期に適切な対処をすれば挽回できます。この記事を読むことで希望年収の正しい訂正方法や適正額の算出方法、面接での効果的な伝え方がわかるようになりますよ。ぜひ最後まで読んでください。
Contents
1.希望年収を低く言ってしまった時の影響とリスク
希望年収が低すぎると「能力に自信がない人」と思われる
希望年収は、応募者自身が考える市場価値を示す重要な指標として企業に捉えられます。
現在の年収と比較して大幅に低い金額を希望すると、採用担当者に「自己評価が低く自信が無いように見える」「実際のスキルも低いのではないか」という懸念を抱かせてしまいます。
特に同じ業界・職種での転職の場合、相場より明らかに低い希望年収を提示すると「何か裏があるのではないか」「お金にルーズな人なのか」といったネガティブな印象を与える可能性があります。
企業は希望年収を通じて、応募者が自身の能力を客観的に評価できているかどうかも見極めています。
適正な自己評価ができない人材は、業務においても正確な判断ができないのではないかと疑われてしまうリスクがあるのです。
低い希望年収が市場価値を下げてしまう理由
希望年収は「客観的な市場価値」を反映するものと捉えられるため、希望額が低すぎると採用担当者に実際のスキルレベルまで低く見積もられてしまいます。
企業側は応募者の希望年収を、その人の能力やポテンシャルを判断する材料の一つとして活用しています。
例えば、課長職への応募にもかかわらず係長職レベルの年収を希望していたり、逆に部長職レベル以上の年収を希望していたりすると、求めるスキルや能力に合致しないと判断される可能性があります。
希望年収が低いからといって採用に有利になるとは限りません。
むしろ、適切なスキルを持った人材であれば相応の年収を希望するはずだという前提で企業は評価しているため、低すぎる希望年収は逆効果になることも多いのです。
採用後の年収決定に悪影響が出る可能性
企業が応募者の現在の年収を尋ねる理由の一つは、採用時の給与を決めるための参考材料にしたいからです。
業界や職種によって給与水準は異なるため、企業は応募者の現在の年収を確認し、自社の給与水準と比較して採用時の給与を決定する目安とします。
希望年収や現在の年収額は目安の一つであり、その他経験値やスキルに対する評価基準を加味して総合的に採用時の年収を決定します。
そのため、応募者の現在の年収額がそのまま採用されるわけではありません。
しかし、年収を少ない金額で伝えた場合は、その低い年収をもとに判断され、採用時の年収決定に悪い形で影響してしまう可能性もゼロではないのです。
だからこそ、年収を間違えて少なく伝えてしまったときは、早めに正しい年収を伝え直すことが大切になります。
後から訂正しにくくなる問題
一度希望年収を低く伝えてしまうと、後から訂正することが非常に難しくなります。
面接が進むにつれて、企業側はすでに伝えられた希望年収を前提に採用プロセスを進めているためです。
特に最終面接や内定後の段階になってから希望年収を大幅に変更すると、採用担当者に「なぜ最初にきちんと伝えなかったのか」「信頼できない人物ではないか」という不信感を抱かせてしまいます。
時間が経てば経つほど訂正は難しくなり、最悪の場合は内定取り消しや採用見送りにつながるリスクもあります。
そのため、希望年収を低く言ってしまったことに気づいたら、できるだけ早い段階で訂正することが重要なのです。
次の面接機会や採用担当者への速やかな連絡を通じて、誠実に修正を伝えることが最善の対処法となります。
2.希望年収を低く言ってしまった時の対処法
できるだけ早く訂正することが最重要
希望年収を訂正するときに一番大切なのは、できるだけ早く伝えることです。
面接の場でも、面接後でも、時間が経てば経つほど訂正は難しくなります。
企業は転職者本人から聞いた情報をもとに採用プロセスを進めているため、誤りが後から判明すると企業への印象も悪くなる可能性があります。
そのため、早期に対応することで採用担当者の不信感を最小限に抑えられるでしょう。
面接の場で「希望年収はいくらですか？」と聞かれたとき、思わず低めに答えてしまうことはあります。
ただ、その直後であればまだ挽回可能です。
「すみません、先ほど申し上げた金額ですが、実際には○○万円程度を希望しています」「直近の給与見込みを確認したところ、もう少し高い水準になるので、希望も修正させてください」このように、その場で言い直す勇気を持つことが一番確実です。
次の面接で修正を伝える方法と例文
次の面接機会があれば、そこで修正するのが適切でしょう。
例えば一次面接で誤った回答をした場合、二次面接で訂正できます。
年収の話題は必ずしも最終面接でのみ出るわけではないため、常に適切な回答を準備しておくことが重要です。
もし準備不足で誤った回答をしてしまっても、冷静に対応し、適切なタイミングで正しい情報を伝えましょう。
次の面接で訂正する際の例文をご紹介します。
「前回の面接で希望年収について○○万円とお伝えしましたが、改めて自分のスキルや経験、また転職活動を通して市場価値を認識した結果、△△万円を希望させていただきたいと考えております。当初は控えめに申し上げてしまいましたが、御社で最大限貢献したいという気持ちから、適正な評価をいただきたく修正させていただきました」
このように、修正理由を明確に伝えることで、採用担当者の理解を得やすくなります。
最終面接後に訂正する場合の連絡方法
最終面接で誤りがあった場合は、速やかに採用担当者に連絡を取り、訂正することをお勧めします。
メールまたは電話で連絡し、できればメールで記録に残す形で伝えることが望ましいでしょう。
メールで訂正する際の例文は以下の通りです。
「お世話になっております。先日面接の機会をいただきました○○と申します。面接時に希望年収について△△万円とお伝えいたしましたが、申し訳ございません、誤りがございました。正確には○○万円を希望しております。当初、現在の年収を正確に把握しておらず、また控えめに申し上げてしまいましたが、改めて確認した結果、上記の金額が適正と判断いたしました。ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんが、何卒ご容赦いただけますと幸いです」
このように、修正したい年収を正確に伝え、現在の年収と希望年収の双方を再度伝えることで、採用担当者にも新しい情報として整理して捉えてもらいやすくなります。
詳細な金額については口頭だけではなくメールなどでお伝えすることで、認識齟齬によるトラブルを避けることができます。
訂正理由を明確に説明するポイント
希望年収を修正する理由を明確に伝えることで、採用担当者の不信感を軽減できます。
多くの場合、採用担当者はなぜ最初に提示された希望年収から変更があったのかを理解したいと考え、応募者に理由を確認することがあります。
適切な回答例としては以下のようなものが考えられます。
「希望年収につきまして、当初は○○万円とお伝えいたしましたが、転職活動を進めていく中で自分の市場価値や希望する待遇を改めて認識し、前職の年収と自身のスキルを生かして貢献したいという気持ちを鑑みて、改めて△△万円と希望させていただきました」
このように、単に金銭的な側面だけでなく、自身のスキルや経験が企業にもたらす価値や意欲を盛り込むとよいでしょう。
正確な情報を伝えるだけでなく、転職先での意欲や貢献したい気持ちも同時に伝えることで、真摯な姿勢と転職への熱意が伝わり、年収修正によるマイナスの印象をカバーできます。
不信感をもたれないように、誠実かつ論理的に説明することで企業側の理解も得られやすくなるでしょう。
転職エージェントを通じて交渉する選択肢
転職エージェントを活用することで、希望年収の修正や交渉をスムーズに進められる可能性があります。
企業との関係値の深い転職エージェントは、以下のような情報を持っている場合があります。
- 希望年収としてどれくらいの年収額を伝えるのが適切か（過去の決定実績や企業の給与水準）
- 希望年収を伝えるタイミングはいつがベストか（企業が内定諸条件を決める段階はいつか）
- 企業が応募者を評価しているポイントはどこか（交渉材料として有効なスキル・経験は何か）
エージェントを通さない直接応募の場合、これらの情報を集めるには限度があります。
転職エージェントは企業と応募者の間に立って、客観的な立場から適正な年収交渉をサポートしてくれます。
特に希望年収を低く伝えてしまった後の修正は、直接伝えるよりもエージェント経由の方が角が立ちにくく、成功率も高まります。
是非、希望年収の伝え方やタイミングに迷った際には、企業との関係性が強い転職エージェントに相談していきましょう。
3.適正な希望年収の決め方と算出方法
源泉徴収票で現在の年収を正確に把握する
希望年収の金額を計算する際は、現職（前職）の給与額がベースになります。
そのため、まず現職の給与を細かく算出しておくことが重要です。
源泉徴収票のような公的な資料をもとに、正しい年収額を割り出すようにしましょう。
一般的に年収は源泉徴収票や給与明細書を確認することで正確に知ることができます。
特に昨年の源泉徴収票には総支給額が記載されているため、これを基に現在の年収を具体的に把握することが可能です。
希望年収とは「総支給額」と「手取り額」のどちらを意味するのでしょうか。
正しくは総支給額です。
もらう側は手取りで考えてしまいがちですが、企業は払う側なので総支給額で考えます。
総支給額とは税金や社会保険料が差し引かれる前の金額であり、源泉徴収票の支払金額のことです。
交通費や残業手当、住宅手当なども総支給額のなかに含まれます。
また、ボーナスやその他手当も含めて計算し、年間ベースで正確な数字を把握することが大切です。
業界・職種別の年収相場を調べる方法
希望年収を設定する際には、転職先となる業界や職種ごとの相場を把握することも欠かせません。
まずはインターネット上の求人情報サイトやキャリア相談サービスを活用し、市場の給与レンジをチェックしましょう。
また、同職種の転職者が実際にどの程度の年収を提示されているのか、統計データを元に確認するのも有効です。
特に一つの会社に長期間在籍していると、同業種や同職種の年収相場に疎くなっている可能性があります。
他社の同じ職種・経験年数の求人情報をチェックし、相場感を養いましょう。
転職エージェントを活用することで、より詳しい市場動向を得られるため利用すると役立つでしょう。
この相場情報は希望年収を適切に伝え、企業からの評価を得るための大切な指標になります。
業界や職種、年齢、能力に応じた平均年収よりもはるかに高い金額を希望していると「客観的に物事を見られない人」「自信過剰な人」などと思われてしまう可能性があります。
逆に相場より明らかに低い金額を提示すると「能力に自信がないのでは」と捉えられるリスクがあるのです。
自分のスキルと経験から市場価値を分析する
希望年収を決定する際には、自分自身のスキルと経験が市場でどれほどの価値があるのかを分析する必要があります。
これには自分の実績を振り返り、具体的にどのような成果を残してきたのかを整理することが含まれます。
特に専門的なスキルや資格を持つ場合、それがどのように企業に利益をもたらせるかを考慮しましょう。
また、未経験分野への転職を考えている場合でも、自分の既存スキルがどのように新たな職場で活用できるかを明確にすることが重要です。
これにより希望年収を正当化する材料として活用できます。
採用担当者は応募者が自身のスキルや経験をどのように評価しているかを知るために希望年収の質問をします。
相場よりも高すぎる年収であれば「自信過剰な人」となり、逆に低すぎるのであれば「能力に自信がないのでは」と思われるかもしれません。
そのためにはあなた自身がしっかりと自己分析と業界のリサーチをしたうえで希望年収を決める必要があります。
業界の相場や自身の能力に基づいた客観的で説得力のある根拠を伝えることで、採用担当者はあなたを「きちんと自己分析ができる人」と評価し、信頼関係の構築につながります。
最低希望年収と理想年収の2つを設定する
自分の理想とする年収額が必ずしもそのまま企業から受け入れてもらえるとは限りません。
そのため、希望年収は最高額だけではなく「この金額までなら妥協できる」という最低額も決めておくことが肝心です。
最低額を念頭に置いておけば無理な自己主張をすることなく、企業とも円滑に折り合いをつけやすくなるでしょう。
応募企業に伝える希望年収額は、どうしても譲れないラインである「最低希望年収」と本来叶えたい「希望年収」の2パターンを設定すると良いでしょう。
面接では「少なくとも○○万円以上、可能であれば○○万円を希望しています」などと伝えます。
次に、これ以上は妥協できないという最低年収を考えておきましょう。
基本生活費・家族構成・教育費などを考慮した「生活保障ライン」を算定し、希望年収の最低ラインとして意識しておくことが重要です。
特に30代以降の方はマイホームの購入や教育費の増加など将来的に考えられる大きな出費も計算しておけば、今後どれくらいでキャリアアップ・収入アップを目指していきたいのか、キャリアプランも合わせて考えておくこともできます。
求人票の記載範囲内で設定する基本ルール
希望年収を伝える際は基本的に「求人票に記載されている範囲内で答える」ようにしてください。
求人票に記載された年収は企業側がその業務に対して支払える予算という風に考えられます。
この予算の範囲内を超えると採用の可能性が低くなってしまいます。
また、特に理由や根拠もなく求人票の範囲外の希望年収を伝えてしまった場合「しっかりと求人票を確認しているのかな」といった悪印象を持たれかねません。
実際に希望年収を聞かれた際には「御社の規定に従います」「求人票に記載されている○○円でお願いします」といった形で伝えましょう。
企業側も候補者は求人票の年収欄に同意して応募して来ているものと思っています。
そのため求人票よりも大きな金額を申し出ると、求人票をしっかり見ていない人という印象を与えてしまいかねません。
あくまで「企業の提示する条件に納得して入社を希望しています」という姿勢を見せることが大切です。
その上で自分のスキルを効果的にアピールすることで、企業が出すことのできる最大の年収額を得ることに集中するほうがよいでしょう。
4.希望年収を聞かれた時の正しい答え方
希望年収を伝える適切なタイミング
希望年収を伝えるタイミングとして適切なのは「企業側に聞かれた時」です。
聞かれるまで自分からは伝えないようにしましょう。
面接は応募者のプレゼンテーションの一部となります。
自分から早いタイミングで希望年収を伝えてしまうと「お金しか興味がない」「お金が第一」といった印象を持たれてしまう可能性があります。
また、企業側も応募者のスキルや人となりをしっかりと把握しないと年収の想定をすることが難しいです。
そのため、まずは自身のスキル・経験についてのプレゼンテーションをしっかりと行い、企業側に自分のことを理解してもらうことが大切となります。
転職活動において「お金」は多くの方にとって大事な要素の一つでしょう。
ですが、希望年収を伝えるより先に「自分が仕事でできること」をしっかりと伝えることが先決です。
転職時に自分から給与の話題に触れる場合はタイミングに注意しましょう。
ベストなのは最終面接前後です。
最終面接時の逆質問を利用しても良いでしょう。
いきなり給与のことを聞くのではなく、業務内容や社風などの質問をし、企業のことを理解してから切り出すのがおすすめです。
具体的な金額の伝え方と例文集
希望年収を伝える際は具体的な金額を提示することが重要です。
例えば「当初は○○万円を希望していましたが、改めて自分のスキルや経験を考慮した結果、△△万円を希望したいと考えています」など、具体的な金額を提示することで採用担当者も理解しやすくなります。
エントリーシートなどにあらかじめ提出した書類に希望年収を記載している場合は「○○万円を希望していますが、最終的な額は御社の規程に従います」など、記載した希望年収を伝えたうえで最終的な年収は企業で決めても構わないと伝えます。
現職と同等以上を希望する場合の例文
「現在の年収は○○万円です。希望年収に関しては基本的に御社の規定でお願いしたいと思いますが、現在の年収が○○万円ですので、可能であれば現在の年収と同額以上を希望いたします」
前職の年収を基準にする場合の例文
「前職の年収は○○万円でしたので、△△万円（それよりも高い年収）を希望しますが、御社の規定に従います」
貢献意欲を示す場合の例文
「現在の年収は○○万円です。御社に入社後はこれまでの成果や培ったスキルをもとに最大限貢献する所存です。そのため現在の年収かそれ以上の年収を希望させて頂けますと幸いです」
根拠を示して説得力を持たせる方法
企業から「その希望年収額は妥当」という納得を得るためには、希望給与額の「根拠」を示すことが重要です。
現職（前職）の年収額（基本給・各種手当・賞与含む）、経験・スキル・実績に基づく金額を伝えましょう。
現職で近々昇格・昇給の予定がある場合、根拠の一つになるでしょう。
希望年収を伝えるときは「○○万円～○○万円を希望しています」といったように年収に幅を持たせたレンジで伝えるのも効果的です。
幅を設けることで企業側に選択の余地を与えつつ、自分としても柔軟に対応する姿勢を示せます。
下限金額は自分が納得できるラインに設定しておくとよいでしょう。
希望年収の理由として、あくまで働き・成果に応じて相応の年収をもらいたいという答え方であれば説得力が増すでしょう。
「どのような成果を上げればどのくらいの報酬がいただけるでしょうか」
希望年収を伝える際には入社後の活躍イメージができていることが伝わるように答えると好印象を与えることができます。
事前に自己PRで強みをしっかりとアピールするなど、志望先企業で働き成果を上げられると考えている根拠を伝えておくことが大事です。
「御社の規定に従います」と柔軟性を示す重要性
希望年収を伝えるときは企業側の決定に従う姿勢をアピールするのも重要です。
希望の年収を伝えた後は「最終的には御社の規定に従います」とひと言添えましょう。
企業側へ歩み寄る姿勢を見せることで好印象に近づきます。
ただ金額を伝えるだけでなく「あくまで企業の意に従う」という謙虚な姿勢を示すと好印象を与えられます。
面接での評価が高くなれば提示額のアップもあり得ますので、面接官に与える印象には十分気を付けたいところです。
もし希望年収に届かない額で内定が出ても入社を決めるのは応募者自身です。
設定された額に納得がいかなければ就活を続ければよいだけです。
内定をもらえなければ仕事を選ぶこともできません。
企業側の意向に従う姿勢を示して好印象を残し、まずは内定を勝ち取ることを優先しましょう。
面接官のほうから年収額を提示することもありますが、その時はリアクションに注意を。
面接官は応募者の表情をチェックしています。
たとえ金額が希望年収より低くても、がっかりした様子を見せたり不満が態度に表れたりしないようにしてください。
避けるべきNG回答パターン
希望年収を質問された際、個人の能力に合っていない額を答えるのは避けましょう。
具体的な理由を示さず、現職や前職の年収から大幅アップした額を伝えたり、未経験の仕事への応募にもかかわらず現職や前職の年収をはるかに上回る額を望んだりすれば、自分を客観的に分析できていないと判断されてしまいます。
相場からかけ離れた金額を提示するのもNGです。
仕事への理解が足りていないと判定されてしまいます。
しっかり自己分析や業界研究を重ね、企業を納得させられるような適正価格を提示できるように準備しましょう。
希望年収を尋ねられたときに「希望はありません」と伝えるのは好ましくありません。
業務内容そのものに魅力を感じている仕事の場合「年収がいくらでも働きたい」と思うケースもあるでしょう。
しかし「希望はありません」という回答は自己評価ができていない、または交渉力がないと捉えられる可能性があります。
評価の途中段階にもかかわらず希望年収を伝えてしまうと「お金のことばかりを気にする人」といった印象に繋がる場合があります。
面接の場は自分の経験やスキルがどう貢献できるかを伝えることに集中し、基本的には企業側から聞かれるタイミングまで待ちましょう。
まとめ
希望年収を低く言ってしまった時の対処法と適正年収